金属異物除去の重要性とは？必ず止めるべき理由と予防・検出時の対応策を解説

金属異物除去は、食品工場の製造現場において必ず行うべき対策です。金属混入は発生するリスクの大きさのわりに発生しやすいトラブルであるため、予防策や検出時の対応策を事前に確認しておきましょう。

本記事では、金属異物除去の概要や止めるべき理由、対応策について解説します。

金属異物除去とは？

金属異物除去とは、製品や製造ライン内に混入した金属を除去することです。

食品業界を始めとする各業界の工場では、サニタリー性や加工性、硬度が優れていることから、金属が設備機器や部品によく用いられます。しかし金属を用いた各種設備は、硬いモノとの接触や経年劣化、誤作動、部品間違い、組立間違いなどが原因で欠損・削れなどが発生します。

機器の欠損・削れに気づかず製品に金属が混入したまま出荷されると、消費者や取引先で発見された後、さまざまなトラブルにつながるでしょう。

とくに、食品に金属が混入した場合だと膨大な被害となるリスクがあります。そのため金属異物除去が関係する工程については、HACCPにおけるCCP（重要管理点、必須管理点）として設定するケースも珍しくありません。

製造ラインで金属異物除去が必要になる理由

製造ラインで金属異物除去が必要になる理由として、「企業の評価が著しく落ちる」「消費者の体調不良・ケガにつながる」「製品回収・検品のコストが発生する」の3つが挙げられます。

企業の評価が著しく落ちる

出荷した製品から金属が出てくると、工場の安全衛生管理面やフードディフェンス面で対策ができていないと疑われます。企業のブランドや職場体制への評価が、著しく低下する可能性があります。

とくに近年では情報端末の進化により、SNSなどで異物混入の話題が一気に拡散される時代となりました。異物混入がSNSで拡散されたことが原因で、上場企業の株価が低下するレベルの損失が出たケースもあります。

消費者の体調不良・ケガにつながる

食品に金属が混入したまま購入されると、消費者が口に運んだときに口や喉を傷つけてしまう危険性があります。気づかずに飲み込んだ場合は、腹痛・下痢などの健康被害が発生する可能性があります。

もし金属混入によって消費者の健康を損なうと、企業のブランド価値が低下するだけでなく、損害賠償請求事件に発展するかもしれません。規模によっては、改善命令や営業停止などの行政処分に発展するケースもあります。

製品回収・検品のコストが発生する

金属混入が発覚すると、検出された製品と近いタイミングで生産された製品にも混入している可能性があります。一度出荷した未開封の製品であっても、混入の危険性がある限り回収しなければなりません。

回収範囲は原則として、混入の可能性がある範囲すべてとなります。混入製品と同一ロットすべて、製造ライン稼働～停止まで製造したものすべてなど、広範囲にわたるでしょう。

また製品回収した後は、回収した製品に金属が入っていないか1つひとつチェックする必要があります。そのため検品にかかる人件費・時間分だけ、製造の遅れが発生します。出荷先の小売店やその他関係各所への謝罪も発生し、精神的な労力も相当なものになるでしょう。

金属異物除去を行う方法と検出時の対策

金属混入防止や除去を行うには、次の対策が必要です。

• 金属探知機・X線異物検出機などを設置して発見できる仕組みを作り、なおかつテストピースによる動作確認・点検を製造の前後や中間で実施する
• 衝撃・破砕などが発生する工程には、ストレーナー・マグネットの設置や、金属接触がない配置などの工夫を凝らす
• 製造機器の部品の劣化やブレード部の欠けなどが発生しないよう、定期的なメンテナンスや部品交換を行う
• 機器・マグネットなどのチェックや異音確認などの定期点検を、製造前・中間・製造後に行う
• 設備工事など切粉・金属粉などの発生が見込まれるときは、製造再開前に洗浄・点検を徹底する
• 従業員や外部業者などの持ち込み品を管理し、金属片の原因となる小物を製造現場に入れないようにする

金属異物が検出されたら、「金属の材質は何か」「なぜ、どこで混入したのか」などを詳細に分析しましょう。金属が混入した原因の追求や、今後混入させないための対改善案の立案につながります。

まとめ｜金属混入は絶対に防ごう

工場の製造現場において、製品への金属混入は必ず避けなければなりません。混入を防ぐためには、除去のための機器設置やチェックの徹底などが必須です。従業員1人ひとりが金属混入のリスクを意識し、予防・発見・除去できる体制を整えましょう。

この記事の監修者

KK MAGNET 事務局

KK MAGNET株式会社は、培ってきたハイレベルな施工品質による高磁力磁石・金属異物除去・磁力検査や粉体輸送、省人化等の事業です。
プラントの設備設営に関するトータルな事業に関する高い技術を惜しみなく提供いたします。 本コラムはKK MAGNETが監修するお役立ちコラムです。